2級工業簿記今んとこなんとなくまとめ

現在勉強中なので突っ込み多々あるかと思いますが。

概要

目的

• メーカー(工企業)の原価計算・管理

対象

• 工場内で発生するほぼ全てのイベント

キーワード

• 勘定連絡図
• 配賦
• 差異分析図(シュラッター図)

製造原価の分類

形態別分類(種類による分類)

1. 材料費
2. 労務費：人件費
3. 経費：材料費、労務費以外の全て

製品との関連における分類

1. 製造直接費：製品ごとに分けることができる
2. 製造間接費：製品ごとに分けることができない。経費は外注加工賃などを除いてほとんど間接費

操業度との関連における分類

1. 変動費：操業度(直接作業時間、機械運転時間など)の増減に応じて比例的に増減
2. 固定費：ネットの定額料金みたいなもの

原価計算の分類

生産形態による分類

1. 個別原価計算：個別受注生産
   1. 単純個別原価計算
   2. 部門別個別原価計算：組立・仕上・切削・動力・修繕・事務などの部門ごとの計算
2. 総合原価計算：大量見込生産
   • 工程別総合原価計算
   • 組別総合原価計算：製品の種類ごとの計算
   • 等級別総合原価計算：製品サイズごとの計算

原価管理の有無による分類

1. 実際原価計算：実際の原価をもとに計算
2. 標準原価計算：原価のノルマをもとに計算

在庫製品の固定製造原価の扱いによる分類

1. 全部原価計算：在庫製品の固定製造原価を製造原価に含めない
2. 直接原価計算：在庫製品の固定製造原価を製造原価に含める

予定価格法・予定配賦

目的

• 原価・配賦額計算のスピードアップ
• 年間の原価・配賦額の変化をなくす(見えなくする?)

材料消費価格差異 = ( 予定消費単価 - 実際消費単価 ) x 実際消費数量
賃率差異　　　　 = ( 予定消費賃率 - 実際消費賃率 ) x 実際作業時間

製造間接費配賦差異 = 予定配賦額 - 実際発生額 = 予算差異 + 操業度差異
予定配賦額 = 予定配賦率 x 実際配賦基準数値
予定配賦率 = 製造間接費予算 / 基準操業度 = 変動費率 + 固定費率

予算差異 = 予算許容額 - 実際発生額
予算許容額 = 固定費予算額 + 変動費率 x 実際操業度

操業度差異 = 固定費率 x ( 実際操業度 - 基準操業度 ) = 固定費率 x 実際操業度 - 固定費予算額
固定費率 = 固定費予算額 / 基準操業度

差異分析

目的

• 原価のうち内的に管理可能な部分(工場内で削減可能なコスト)の把握

原価差異 = 標準原価 - 実際原価
標準原価 = 原価標準 x 完成品数量

原価標準の設定

標準直接材料費 = 直接材料の標準単価 x 標準直接材料消費量
標準直接労務費 = 直接工の標準賃率　 x 標準直接作業時間
標準製造間接費 = 標準配賦率　　　　 x 標準操業度

月末仕掛品原価の設定

直接材料費分 = 標準直接材料費 x 数量
直接労務費分 = 標準直接材料費 x 完成品換算数量
製造間接費分 = 標準製造間接費 x 完成品換算数量

製造直接費差異

直接材料費差異 = 標準単価 x 標準消費数量 - 実際単価 x 実際消費数量
= ( 標準単価 - 実際単価 ) x 実際消費数量 + 標準単価 x ( 標準消費数量 - 実際消費数量 )
第1項が価格差異(管理不能)　第2項が数量差異(管理可能)

直接労務費差異 = 標準賃率 x 標準直接作業時間 - 実際賃率 x 実際直接作業時間
= ( 標準賃率 - 実際賃率 ) x 実際直接作業時間 + 標準賃率 x ( 標準直接作業時間 - 実際直接作業時間 )
第1項が賃率差異(管理不能)　第2項が時間差異(管理可能)

製造間接費配賦差異

製造間接費配賦差異 = 標準配賦額 - 実際発生額 = 予算差異 + 操業度差異 + 能率差異　【三分法】
標準配賦額 = 標準配賦率 x 標準操業度
標準配賦率 = 変動費率 + 固定費率

能率差異
= 標準配賦率 x (標準操業度 - 実際操業度)　【三分法】
= 変動費率 x (標準操業度 - 実際操業度) + 固定費率 x (標準操業度 - 実際操業度)　【四分法】
第1項が変動費能率差異　第2項が固定費能率差異

算数的にはこんな感じだけど、製造間接費差異分析はシュラッター図を使ったほうが直感的でわかりやすい